【1月権利確定銘柄】高配当株おすすめ6銘柄を紹介！

• 積水ハウス
• アルトナー
• 丹青社
• イムラ
• ユークス
• シーイーシー

• 戸建て住宅大手、工業化（プレハブ）住宅メーカー首位級。
• 全国直販体制の営業力と高級プレハブのブランド力は抜群。
• アパートなど賃貸住宅の建設請負・一括借り上げマンション、分譲アパートでも有力。
• 東京や大阪など主要都市での大型オフィスやホテルなどの再開発も手がける。
• 近年では国内のリフォーム事業と米国を中心とした海外の不動産開発や住宅事業の育成を進めている。

• 注文・分譲販売は前期並みの1万棟を超える計画。前半資材高影響あるが値上げ浸透し徐々に吸収。オフィスビル売却も後半にかけて進む見通し。
• 米国戸建てが市況軟調で後退し、伸び率鈍化ながら営業増益及び最高純益を見込む。
• アイダホ州のホームビルダーを6月に買収し、西部エリア展開強化の一環とする。
• 住宅の形や素材等顧客の嗜好を探りながら設計する提案システムを稼働し、顧客開拓の武器に。

2022年1月｜090円
2023年1月｜110円
2024年1月｜120円（予定）

中期的な平均配当性向を40％以上とするとともに、機動的な自己株式取得の実施することで株主価値向上に努める。

• 理系技術者を常用雇用する技術者派遣事業者の中堅。
• 設計図面のトレース業務から始まり、設計開発業務に展開。
• 派遣先では自動車、電機電子、精密機器が3大分野。
• 主な顧客はホンダ、ニコン、住友電工、テルモ、パナソニック、東京エレクトロン、ジェイテクト、キオクシアエンジニアリングなど。
• 東北や九州などでの新たな顧客獲得進める。
• シニアや女性、外国人留学生など多様な人材の活用を目指す。

• 請負・受託は配属者数の増加により拡大。
• 技術者派遣は顧客企業の研究開発予算の増加、電気・電子やソフト関連の需要が旺盛。
• 技術者数増加と稼働率向上に加え、単価が上昇。キャリア採用の手数料も予算下回り、営業増益幅拡大・連続増配。
• 今期のキャリア採用180人目指すが、必達にこだわらず厳選する方針。
• 合同セミナーへの参加や紹介あっせん等を継続する。

2022年1月｜34.5円
2023年1月｜60.0円
2024年1月｜69.5円（予定）

配当性向50%を基本方針として、当期純利益の増益を継続し、前年割れのない、また、右肩上がりの配当額を還元していく。

• 展示施設、商業施設、博物館等のディスプレー企画、設計、施工、運営管理大手。
• 1970年の万国博覧会パビリオンづくりの実績をテコに成長。
• 主要顧客は商業施設分野だが、公共施設の管理業務などへ展開。ホテルや空港、オフィス、医療施設向けも伸ばしている。
• 文化施設向けは専門シンクタンクを備え、業界首位を誇る。
• eスポーツや大阪万博、IRをにらみVRやAR等の先端技術を使った空間演出事業を強化中。
• 公共サービスのPFI受託等を含め地方創生事業育成も注力。

• 前半は都市再開発やエンタメで大型案件、追加工事が業績に寄与。
• 後半は商業施設新設、ホテル等の訪日客案件が貢献。
• 資材高の価格転嫁は遅れる。
• 24年の建設業残業規制に向けた施工人員増強重荷だが営業益は反発。
• 高級ホテル内装事業を設計から参画率を上げ強化する。また、大阪万博等を機に前期売上36億円を5年で倍増させる計画。
• リノベーション技術生かし中古オフィスビル再生事業拡充。

2022年1月｜26円
2023年1月｜30円
2024年1月｜30円（予定）

連結配当性向50％以上を還元方針とする。

• 封筒事業で業界首位。窓付き封筒「プラマド封筒」で成長し、シェア2割強。国勢調査や選挙など官需に強い。
• 封筒は企業の経費抑制やハガキ化の流れが逆風。マイナンバーカード、ワクチン接種通知など新しい官需を掘り起こす。
• 金融機関など民間向けに請求書などのデータ印刷から封入・発送までを一貫作業で受託するメーリング事業を開拓。
• EC向け包材需要の取り込みを強化。
• 新規に「置き配」用封筒を育成。
• 脱プラスチックの潮流に合わせた紙素材の包装材を拡充。

• 収益源の封筒はワクチン接種通知用が期初で一服。マイナンバーカード用など伸ばす。
• EC向け小物商品投函用を新規に拡大。
• 紙緩衝材使用品も販売促進で育成。
• 原材料高は値上げで転嫁。人員自然減不補充、内製化も実施。
• 営業利益は増益・増配。
• 『置き配ボックス』投函用を拡販。
• 紙Net封筒はプラ代替で拡大。
• 封入、発送などDM代行サービスの浸透に注力。

2022年1月｜30円
2023年1月｜30円
2024年1月｜35円（予定）

株主への利益還元を経営の重要課題の一つとして位置付け、業績に連動した配当を行うことを基本方針とする。

• 据え置き型ゲーム機用ソフトやパチンコ・パチスロのモニター動画ソフトの受託開発会社。
• 格闘ゲームなどでのリアルな人間の動きに強みを持つ。
• 米国企業のプロレスゲームの受託開発を続けてきたが、2018年からは格闘ゲームエンジンのライセンス供与に契約変更。
• 人間のリアルな動きの再現から発展したAR（拡張現実）技術用いた独自コンテンツを育成中。
• コンピュータグラフィックス映像制作やライブ等のエンタテインメントのほか、メタバースへも展開。

• XR（先端映像技術）部門は需要旺盛。
• ゲームの受託開発も継続や新規案件が堅調。
• 自社開発・販売のゲームは下期発売で牽引。
• 上期プロモーション費がかかるが通期で大きく業績に寄与。
• 米国市場がターゲットで円安もプラスに作用。
• 営業益は続伸。
• 下期発売の自社開発ゲームは7月からオープンベータテスト開始。
• XRは保守が容易に行える効率的管理手法を導入。

2022年1月｜10円
2023年1月｜30円
2024年1月｜42円（予定）

株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして位置付け、将来の事業展開と事業の特性を考慮した内部留保等を勘案しながら、安定した配当を維持しつつも業績に応じて株主に対する利益還元を行っていく。

• 独立系の情報サービス会社。企業の情報システム開発、運用、保守や、デジタル製品などの組み込みソフト開発を手がける。営業支援の独自開発パッケージ製品も販売。
• 富士通、トヨタ自動車、NTTの各グループ、コニカミノルタグループといった大企業や官公庁が主要顧客。
• 工場IoTなど先端技術を活用した自動化システムと、情報セキュリティの2分野に経営資源を投入。
• M&A推進による事業拡大も明言。

• 製造業は中部地区で復調し、工場DX化、研究開発が活発。
• サービス分野もマイクロソフト連携、基幹システム刷新やインフラ構築好調で受注残積み上がる。
• 大幅増益・増配。
• 自動車関連のビッグデータ活用したコネクティッドサービスやEV関連の開発を強化。
• 開発は受託開発からマイクロソフト連携等のサービス事業型への転換を推進。

2022年1月｜40円
2023年1月｜45円
2024年1月｜50円（予定）

• 株主への利益還元を重要課題の一つと認識しており、業績動向、財務状況および将来の事業展開など総合的に勘案したうえで、安定的な配当を継続的に行うことを基本方針とする。
• 中期経営計画では、定量的目標値として配当性向 40%以上を掲げている。

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