【4月権利確定銘柄】高配当株おすすめ6銘柄を紹介！

• 東建コーポレーション
• 柿安本店
• トーエル
• 日東製網
• 神島化学工業
• ノバック

• 賃貸住宅建設大手。地主に賃貸住宅経営を提案し、建設する建設事業が主力。管理・仲介でも有力。
• 名古屋地盤に全国に展開、建築受注高は約3割弱が首都圏と最大地域になっている。
• 主力商品は構造計算対象外の高耐震重軽量鉄骨造の「シェルル」シリーズ。
• 2005年に住宅設備の旧ナスステンレスを傘下に収める。
• 構造材を工場で製造、現場での工程削減進める。
• 地元名古屋での高級賃貸マンションの開発、運営も手がける。
• 都心部向けワンルームや高級仕様など商品を拡充。

• 不動産賃貸が入居率の高水準が続き家賃・管理料収入が増加。
• 建築請負は豊富な受注残こなすも資材の高影響残り粗利率は低下。価格転嫁を図るが効果発現は下期以降。人件費や販促費も膨らみ営業益回復鈍い。
• 営業・建築・仲介機能持つ大型店縮小や仲介のみ小型店の駅前出店強化等地域情勢を映した店舗戦略を推進。
• 営業人員（前期末2,340人）は今期約100人採用目標。

2022年4月｜250円
2023年4月｜250円
2024年4月｜250円（予定）

• 長期的に安定した利益還元を継続することを基本方針とする。

• 1871年に三重県桑名市で開店した牛鍋店が発祥の老舗。
• 松阪牛など有名産地ブランド牛の精肉と総菜が主力で、大都市の百貨店軸に展開。
• 精肉などが成熟化する中、近年は総菜で和洋中の3業態の厨房を設置した「ダイニング」のほか、ビュッフェ形式レストランやフードコート向けなどの新業態開拓に意欲的。
• 商業施設向けの和菓子屋「口福堂」も展開。
• コンビニのギフト商品など販路展開に意欲。
• 近年はレストランや和菓子の不採算店閉鎖を進める。

• 店舗純増11〜13（前期純増減ゼロ）。
• 柱の総菜は序盤から百貨店を軸に客数回復が進む。
• 精肉と和菓子堅調。採算改善のレストランも業績に貢献。
• 光熱費や人件費増など重荷。
• 策定中の次期中期計画（25年4月期以降）では、食品関連企業のM&Aや新業態開発、海外進出を検討。
• 24年4月期に業態複合型の路面店を1店舗出店予定。

2022年4月｜100円
2023年4月｜85円
2024年4月｜85円（予定）

• 株主への利益還元を経営の重要課題として位置づけ、利益配分については、将来の事業展開や経営環境の変化に対応するため、内部留保に留意しつつ、安定的な配当を行うことを念頭に置き、業績に応じて総合的に決定することを基本方針とする。

• 神奈川県中心に首都圏を地盤とするLPガス事業者。宅配水事業がもうひとつの柱。
• LPガス販売が利益の7割を稼ぐ。直接配送が特色。同業者買収でエリア拡大。
• 冬場への需要集中を補うため始めた宅配水事業はハワイの輸入飲料水（高級品）に加え、北アルプス天然水を確保して品揃え。
• 「アルピナ」ブランドで小売り・卸売り・OEM。
• ハワイや長野大町（第1〜3工場）に充填工場。こちらも直接配送が強み。
• 宅配水はアジア各国にも輸出。
• LPガス、水、電気・通信のパッケージ販売で既存顧客との取引拡大と新規顧客開拓を推進。

• LPガスは業務用主体に需要堅調ながら、輸入価格の落ち着きで販価が下落。
• 飲料水は宅配需要増勢。
• 光熱費・資材費がかさむが、独自システムの構築による配送合理化で対抗し営業益横ばい。
• 健康志向で注目集まる高濃度水素水サーバーの販路拡大に注力。
• 旅客便運航再開でハワイ・日本国内双方での認知度が高まるハワイ天然水の工場を拡張し生産強化。

2022年4月｜20円
2023年4月｜20円
2024年4月｜20円（予定）

• 継続的且つ安定的な業績向上の実現を目指し、株主に対する適正な利益還元を基本方針とする。
• 配当については、業績並びに将来の事業展開を考慮しつつ安定的な配当実施に努めていく。

• 漁業用・合繊製無結節網の製造・販売で専業首位。
• 定置網が収益源だが、旋網、養殖網等でも高シェア。
• 合繊製無結節網はサッカー場やゴルフ練習場などの陸上用から、獣害防止や土砂災害等災害防止関連にも。
• 漁撈関係省力器具、小魚加工機、漁船、ロープ、浮子、防汚材や防虫剤・培土等農業用資材の仕入れ販売のほか、定置網漁業向けも事業展開。
• チリでイワシ漁網事業、タイ現法は無結節網を軸に東南アジア市場開拓に力点。

• 国内魚価上昇、マグロなど高級魚の需要が回復し漁網出荷は増加。
• 沿岸漁業振興助成で定置網が業績に寄与。
• 海外は商談進展で旋網、養殖網が伸長。
• 陸上用は遮光・遮熱用が上乗せ。
• 人件費・償却増も営業益上向く。
• 獣害・防鳥ネットに加え、猛暑対策の遮光や遮熱用ネットの拡販に注力。
• 製造端材利用の漁網リサイクル事業を4月から開始、使用済み製品の利用も目指す。

2022年4月｜50円
2023年4月｜50円
2024年4月｜50円（予定）

• 利益配分については、企業価値向上に寄与する投資を推進しつつ、財務状況やＲＯＥ水準などを総合的に勘案し、株主への配当を実施していく。
• 必要に応じて、自己株式の取得・消却など資本効率向上のための諸施策を実施する。
• 2023 中期経営計画の残り2期（2023 年3月期及び 2024 年3月期）では、さらなる自己資本の積み増しを抑制しROEの向上をはかるため、連結配当性向 100％を目標に配当を実施する。

• 窯業系の住宅内外装建材を製造・販売する。
• 肥料・硫酸からは撤退した後、窯業系建材である珪酸カルシウム板の生産に成功し、ビル・住宅用の窯業系建材を次々と開発。とくに不燃内外装材に定評がある。
• マグネシウムやセラミックスなどの化成品事業も売り上げの比重が高まり、そのセグメント利益は建材を上回るほどの成長分野になっている。
• マグネシウムはサプリ用や自動車用難燃材などが主軸。

• マグネシウムの大型設備が稼働、セラミックスの拡販進展など化成品が牽引。
• 建材も高付加価値の高級軒天ボードが支え。
• コスト上昇受けた値上げ浸透。ただ減価償却約8億円増え、営業益横ばい。増配。
• 阪大発企業が世界初の実証炉建設など、レーザー用セラミックスの活躍余地が広がる。
• 来年度CO2固定化建材生産設備を導入、資源循環型商品の提供を本格化する。

2022年4月｜36円
2023年4月｜40円
2024年4月｜42円（予定）

• 長期的に安定的な配当の継続を基本に、各期の利益水準、配当性向、及び将来に向けた内部留保の確保等を総合的に勘案し、株主に利益還元する方針。

• 土木・建築工事を多数手がける中堅ゼネコン。
• 土木はダムや道路・橋梁など公共事業を軸に幅広い施工実績を持ち、1億〜10億円の工事案件が中心。
• 全国12拠点を持ち、年間15件前後を首都圏・関西圏を中心に全国で受注する。
• 建築は、マンションをはじめサービスエリア施設工事、高齢者福祉施設、医療施設、物流施設など多分野を手がけ、年間15件前後の工事を首都圏、関西圏、中部圏中心に受注。
• 売上高の4割を土木、6割を建築が占め、直近5期間の元請比率は100%。
• M&A、提携で新商圏確保を模索。

• 期初受注残は442億円（前期比15%増）。
• 低採算の建築が比重増、高粗利の土木減少が痛手。
• 建築は資材、労務費高響き一部価格再交渉を進めるが吸収が難しい。
• 土木は追加工事見込めず低調。
• 営業益続落。保険解約特益も剥落だが、記念配で大幅増配。
• 九州など新商圏開拓を狙ってM&A、提携などの検討を継続。

2022年4月｜100円
2023年4月｜120円
2024年4月｜160円（予定）

• 株主に対する利益還元と当社事業の持続的な発展を重要課題として認識しており、利益配分に関しては、株主への剰余金の配当を安定的にかつ継続的に実施することを基本方針とする。

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