【12月権利確定銘柄】高配当株おすすめ６銘柄を紹介！

• 12月権利確定
• 時価総額300億円以上
• 予想配当利回り3％以上
• 予想ブローカー数3人以上
• コンセンサス・レーティング^※3.8以上

• INPEX
• KHネオケム
• TOYO TIRE
• 東海カーボン
• DMG森精機
• オプトラン

• 原油・天然ガスの上流開発生産専業であり原油・ガス開発生産で国内最大手。旧石油公団系のインドネシア石油が前身。
• 政府が筆頭株主で黄金株を保有し重要決議事項の拒否権を持つ。
• 2006年に国際石油開発が帝国石油と経営統合した後に合併。
• アジア、オセアニア、中東を中心に開発生産プロジェクトに多数参画。
• 21年4月INPEXに社名変更。

• 原油は市況下落。LNGは豪州イクシスで想定外の不具合発生、暖冬での販売量減も響く。
• 円安でも営業減益幅拡大。24年12月期はイクシス生産復調で向上。
• ROIC重視で資本効率向上、株主還元積極化。
• 12月29日まで上限8000万株・1000億円で自己株取得。

2021年12月｜48円
2022年12月｜62円
2023年12月｜74円（予定）

2022年2月に策定した「中期経営計画 2022 – 2024」にて示した還元方針に基づき、2022年度から2024年度の中期経営計画期間中は、総還元性向 40％以上を目途とし、１株当たりの年間配当金の下限を 30 円に設定するなど、安定的な配当を基本としつつ、事業環境、財務体質、経営状況等を踏まえた自己株式取得を含む、業績の成長に応じた株主還元の強化に取り組む。

• 源流は旧協和発酵グループの誘導品部門で1966年に設立された協和油化。91年に日本オキソコールを吸収合併、2004年には協和発酵の化学品部門と統合、協和発酵ケミカルに社名変更。11年にグループ外へ、12年から現名称。
• ①可塑剤原料などの基礎化学品、②エアコン、コンプレッサーの冷媒に混ぜる冷凍機油原料、化粧品原料の機能性材料、③高純度溶剤など電子材料の3本柱で、機能性材料が収益柱
• 2年に1度、大規模定期修繕があり、業績は凸凹するのが特徴。

• 主力の冷凍機油原料が米国および中国で想定以下。電材も半導体関連の回復遅れる。採算改善による基礎化学品の上振れ及ばず。
• 温度、圧力制御などベテランの知見を数値化し、プラントのシステムに導入。燃料抑制しCO2減。試作段階の海洋生分解性樹脂は引き合い多く生産規模拡大。

2021年12月｜75円
2022年12月｜85円
2023年12月｜90円（予定）

今後の成長分野への投資と内部留保とのバランスを勘案しつつ、継続的かつ安定的な配当に努める。

• 国内4位のタイヤメーカー。
• タイヤはトラックやバスなど大口径用に強み。
• 米国が収益柱で「トーヨー」「ニットー」の2ブランドを展開、好採算のSUV用タイヤが拡大し収益率は大手を上回る。
• 11年にマレーシア同業を買収、中国は独資で新工場。日本、北米、アジアの3極体制を志向。
• 15年に免震ゴムの不祥事発覚、交換作業は大詰め。
• 19年に三菱商事が筆頭株主になる。

• 自動車生産回復でタイヤ本数堅調。主力の北米で利幅厚い大口径が拡大。
• 原材料費高騰や海上運賃値上がり等が想定以下で増益幅拡大。
• 24年12月期も高付加価値品シフトが進む。セルビア新工場が業績に寄与。
• 不採算の米国自動車部品生産子会社の解散決定。
• セルビア新工場は10月末ごろに年産500万本のフル生産体制に。

2021年12月｜76円
2022年12月｜80円
2023年12月｜90円（予定）

• さらなる成長に向けた投資実行と配当を軸とした利益還元のバランス化
• 業績との連動と安定的な利益還元の追求

• 炭素製品大手。1918年に東海電極製造として発足。
• タイヤ向けカーボンブラックでは国内首位で、タイ、中国など世界3極で日系タイヤメーカー向けに材料を供給。
• 電炉向け黒鉛電極でも業界大手。半導体向けのファインカーボン（炭素材料）も成長事業。
• 2016年に事業再構築に着手、17年からの市況回復で利益急増し、収益構造は様変わり。
• 米国で黒鉛電極やカーボンブラック事業の買収も実施。エコカー向けリチウムイオン電池材料も事業拡大にらみ設備増強。
• 19年に独COBEXを約1000億円で買収し、アルミ精錬用カソード展開。

• ファインカーボンは低調。黒鉛電極も数量減等で回復に遅れ。
• 稼ぎ頭のカーボンブラックが売価引き上げと円安の効果で想定超に利益貢献。カソードも鋭伸。営業益続伸。
• 24年12月期は半導体向けファインカーボンが復調。
• ファインカーボンへの投資を拡大。

2021年12月｜30円
2022年12月｜30円
2023年12月｜36円（予定）

配当性向目標30％を掲げつつ、安定的・ 継続的に配当を行う

• NC旋盤、マシニングセンタで最大手格。
• 国内、米州、欧州、アジアの4極製販体制を確立。
• 2002年には経営破綻した日立精機から工作機械事業の営業譲受。
• ドイツ最大手のギルデマイスター社とは09年に資本・業務提携、共同開発・生産・購買や販売拠点統合を進め16年に連結子会社化。
• 近年は自動化・IoT化等の提案を強化し受注単価引き上げに注力。

• 工作機械は受注が想定超で推移。航空宇宙、医療、EV関連などが好調。高付加価値製品の需要強く、受注単価伸長。増益幅拡大。
• 24年12月期も期初から豊富な受注残を抱え好調。
• 顧客工場内の工作機械や周辺機器をネットワークに接続するサービスを提供開始。

2021年12月｜40円
2022年12月｜70円
2023年12月｜80円（予定）

• 配当性向30％を目安とする
• 2025年までに一株当たり配当金100円の実現

• 光学薄膜装置の製造・販売を手掛ける。
• 需要先の最終製品としてはスマートフォンやLED、車載カメラやカーナビなど自動車用、デジタルカメラなど。
• 持分法適用会社では薄膜加工サービスも展開。1999年設立。2000年に中国現法設立、07年からは生産を本社工場から順次、中国現法に移管。13年には生産・研究開発の拡充を目的に台湾にも拠点設置。
• ALD（原子層堆積）装置事業の本格体制構築に向けて、上海に工場建設用地の土地使用権を取得。

• マホは高性能機種対応のALD（原子層堆積）装置が好調。IoTは車載カメラやAR／VR分野拡大。営業益増額。
• 24年12月期は高機能向けの装置拡大で営業益増の予想。
• 7月設立ベトナム子会社は光学薄膜装置の部品加工・販売、設計で業務開始、生産も視野。
• 電子デバイス分野で第2四半期に全固体電池用装置の初受注を獲得。

2021年12月｜50円
2022年12月｜50円
2023年12月｜50円（予定）

利益配分については、研究開発投資、生産体制強化、新事業開拓等の将来の企業成長に必要な内部留保資金を確保しつつ、収益状況に応じて株主様への還元を柔軟に行う。

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4. 購入完了